どうもナックルです!科目別攻略シリーズ第3弾は「介護の基本」。出題数10問、介護福祉士試験の中核をなす科目です。
この科目のいいところは、現場で働く皆さんの日常がそのまま出題されること。安全対策、虐待防止、多職種連携…毎日やっていることばかりでしょう? ただし、「法律上どう定められているか」という角度で問われると、意外と迷うんです。今日は試験で問われる形に知識を整理していきますよ!
最初の関門:介護福祉士の義務規定
社会福祉士及び介護福祉士法に定められた義務は、毎年のように出題される超頻出テーマ。表で確認しましょう。
| 義務規定 | 内容 |
|---|---|
| 誠実義務 | 個人の尊厳を保持し、常に利用者の立場に立って誠実に業務を行う |
| 信用失墜行為の禁止 | 介護福祉士の信用を傷つける行為をしてはならない |
| 秘密保持義務 | 正当な理由なく業務上知り得た秘密を漏らしてはならない(辞めた後も) |
| 連携 | 認知症等の状況に応じ、福祉サービス関係者等との連携を保つ |
| 資質向上の責務 | 介護環境の変化に対応するため、知識・技能の向上に努める |
| 名称の使用制限 | 介護福祉士でない者は「介護福祉士」の名称を使用してはならない(名称独占) |

ひっかけの定番は「信用失墜行為の禁止と秘密保持義務の混同」と「名称独占なのに業務独占とする選択肢」です。介護福祉士は名称独占資格(資格がなくても介護業務はできるが、「介護福祉士」を名乗れるのは有資格者だけ)。ここは正確に!
ICFの視点は全科目の共通言語
ICF(国際生活機能分類)は、心身機能・身体構造、活動、参加という生活機能を、健康状態と背景因子(環境因子・個人因子)との相互作用で捉える考え方です。
試験では「どれが環境因子か」「どれが参加にあたるか」という分類問題が頻出。「福祉用具や家族は環境因子」「趣味の集まりへの参加は『参加』」「歩行は『活動』」という具合に、具体例で覚えるのがコツです。マイナス面(できないこと)ではなくプラス面(できること・強み)に注目するのがICFの精神、という点も押さえておきましょう。
リスクマネジメントは「事前の仕組みづくり」
安全対策で覚えるべきは、ハインリッヒの法則(1つの重大事故の背後に29の軽微な事故、300のヒヤリ・ハット)と、ヒヤリ・ハット報告の目的です。
報告の目的は個人の責任追及ではなく、情報を共有して事故を未然に防ぐ仕組みをつくること。「報告者を処罰する」「個人の注意力だけで防ぐ」という選択肢は誤りです。事故が起きたときの対応も、利用者の安全確保が最優先→家族への報告→記録と原因分析、という流れで覚えておいてください。
高齢者虐待は「通報義務」がポイント
高齢者虐待防止法では、虐待を発見した者に市町村への通報が義務づけられています(生命・身体に重大な危険がある場合は通報義務、それ以外も通報努力義務)。「施設内で解決を図る」「家族の同意を得てから通報」は誤り。通報先は市町村、これを確実に。
虐待の5類型(身体的・心理的・性的・経済的・介護等放棄)と、身体拘束が原則禁止で、やむを得ない場合の3要件(切迫性・非代替性・一時性)を満たし記録が必要なことも頻出です。
多職種連携は「役割の理解」から
チームケアの問題では、各職種の役割を問われます。医師の指示が必要な行為はどれか、リハビリの専門職(PT・OT・ST)の違い、社会福祉士・精神保健福祉士の役割、民生委員やボランティアなどインフォーマルな支援の位置づけ。このあたりを整理しておきましょう。
特にPT(理学療法士=基本動作)、OT(作業療法士=応用動作・生活行為)、ST(言語聴覚士=言語・嚥下)の区別は頻出。「嚥下訓練はST」はよく出ますよ。連携の場面では、情報共有と目標の共有がチームケアの前提、という原則も忘れずに。
まとめ
「介護の基本」は、義務規定・ICF・リスクマネジメント・虐待防止・多職種連携の5本柱。どれも現場感覚で7割解けますが、法律上の正確な知識(名称独占、通報先は市町村、3要件など)を上乗せすることで、10問中8問以上を狙える得点源になります。
現場での毎日が、そのまま試験勉強になっている科目です。自信を持って取り組みましょう。応援していますよ!

